蔵書情報
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書誌情報
| 書名 |
釧路炭田 炭鉱(ヤマ)と鉄路と
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| 著者名 |
石川 孝織/著
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| 出版者 |
水公舎
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| 出版年月 |
2014.9 |
この資料に対する操作
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資料情報
各蔵書資料に関する詳細情報です。
| No. |
所蔵館 |
資料番号 |
請求記号 |
配架場所 |
所蔵棚番号 |
資料種別 |
帯出区分 |
状態 |
付録 |
貸出
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| 1 |
中央図書館 | 0119562874 | KR567/イ/ | 書庫6 | | 郷土資料 | 貸出禁止 | 在庫 | |
× |
| 2 |
中央図書館 | 0180790198 | K567/イ/ | 2階郷土 | 110A | 郷土資料 | 一般貸出 | 在庫 | |
○ |
| 3 |
東札幌 | 4012905677 | K567/イ/ | 郷土 | 1 | 郷土資料 | 一般貸出 | 在庫 | |
○ |
| 4 |
山の手 | 7012880444 | K567/イ/ | 郷土 | 30 | 郷土資料 | 一般貸出 | 在庫 | |
○ |
| 5 |
ちえりあ | 7900249660 | K567/イ/ | 図書室 | | 一般図書 | 一般貸出 | 在庫 | |
○ |
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書誌詳細
この資料の書誌詳細情報です。
| タイトルコード |
1008000872728 |
| 書誌種別 |
図書 |
| 書名 |
釧路炭田 炭鉱(ヤマ)と鉄路と |
| 書名ヨミ |
クシロ タンデン ヤマ ト テツロ ト |
| 著者名 |
石川 孝織/著
|
| 著者名ヨミ |
イシカワ タカオリ |
| 出版者 |
水公舎
|
| 出版年月 |
2014.9 |
| ページ数 |
197p |
| 大きさ |
21cm |
| 分類記号 |
567.092112
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| 分類記号 |
567.092112
|
| ISBN |
4-905307-08-2 |
| 内容紹介 |
釧路炭田の膨大で詳細な事実の記録とともに、炭鉱(ヤマ)に生きてきた人たちの証言によって裏打ちされたルポルタージュ。坑内・坑外作業の仕組みから炭鉱社会の日常生活までを活写する。『北海道新聞』連載を単行本化。 |
| 著者紹介 |
1974年東京都生まれ。慶應義塾大学大学院理工学研究科後期博士課程単位修得退学。釧路市立博物館学芸員(産業)。早稲田大学人文科学総合研究センター招聘研究員、炭友会会員。 |
| 件名 |
釧路炭田、鉄道-北海道 |
| 言語区分 |
日本語 |
| (他の紹介)内容紹介 |
本書は18歳成人をめぐる諸問題を教育学と法学の双方の観点から解説し、問題点を整理することをねらいとし、第1部「18歳成人と教育の課題」で主に教育学や教育実践の観点からこの課題を追究し、第2部「18歳成人の制度改革」において主に、法律と制度の観点から18歳成人問題を解説。 |
| (他の紹介)目次 |
序章 18歳成人をめぐる諸問題―「大人」とは何か? 第1部 18歳成人と教育の課題(18歳成人問題の歴史 18歳選挙権に関わる若者の運動 18歳選挙権と主権者教育 18歳成人と市民教育の進め方 大人になるための市民教育) 第2部 18歳成人の制度改革(年齢制度の法体系とその見直し 国民投票権年齢 選挙権年齢 成年年齢 少年法適用対象年齢 見直し対象外の年齢) |
| (他の紹介)著者紹介 |
田中 治彦 上智大学総合人間科学部教育学科教授。博士(教育学)。(財)日本国際交流センター、岡山大学教育学部、立教大学文学部を経て2010年より現職。専門は青少年の社会教育とESD(持続可能な開発のための教育)。若者を育てるグループワーク研究を行い、「居場所論」を展開している。日本YMCA同盟専門委員、開発教育協会理事(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 林 大介 東洋大学社会学部社会福祉学科非常勤講師、立教大学兼任講師、東洋大学ボランティア支援室ボランティア・コーディネーター。修士(政治学)。認定NPO法人チャイルドライン支援センター事務局長、文部科学省生涯学習政策局政策課専門職などを経て、現職。専門は政治学、非営利活動論など。実際の選挙に合わせた「未成年模擬選挙」の普及、啓発活動に取り組む(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 藤原 孝章 同志社女子大学現代社会学部現代こども学科教授。博士(教育文化学)。富山大学教育学部教授をへて現職。日本国際理解教育学会会長。専門は社会科教育、国際理解教育、グローバル教育(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 南部 義典 シンクタンク「国民投票広報機構」代表。衆議院議員政策担当秘書、慶應義塾大学大学院法学研究科講師(非常勤)を歴任。専門は国民投票法制、国会法制、立法過程。国民投票法の立案に関与し、以後研究を継続するとともに、望ましい制度設計に向けた提言等を行っている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) |
内容細目表
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