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書誌情報

書名

税理士の戦略マップ  2  見える化で関与先との親密性アップ 

著者名 松原 恭司郎/編著
出版者 中央経済社
出版年月 2010.10


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No. 所蔵館 資料番号 請求記号 配架場所 所蔵棚番号 資料種別 帯出区分 状態 付録 貸出
1 中央図書館0118512565336.9/ゼ/21階図書室41B一般図書一般貸出在庫  

関連資料

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2010
336.989 336.989
税理士

書誌詳細

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タイトルコード 1008000330559
書誌種別 図書
書名 税理士の戦略マップ  2  見える化で関与先との親密性アップ 
書名ヨミ ゼイリシ ノ センリャク マップ 
著者名 松原 恭司郎/編著
著者名ヨミ マツバラ キョウシロウ
出版者 中央経済社
出版年月 2010.10
ページ数 253p
大きさ 21cm
分類記号 336.989
分類記号 336.989
ISBN 4-502-99770-9
内容紹介 厳しいとされる税理士事務所経営をいかに存続させるか。関与先との親密性をアップさせる戦略を重要と考え、経営支援業務に使える4つのツールを紹介し、適用例をケーススタディで解説する。クライアント編。
著者紹介 キュー・エム・コンサルティング有限会社取締役社長。公認会計士、情報処理システム監査技術者。中央大学専門職大学院(国際会計研究科)特任教授等を務める。
件名 税理士
言語区分 日本語

(他の紹介)内容紹介 相変わらず厳しい経営環境にあって、事務所を存続していくには、関与先との親密性をアップさせる戦略が重要と考え、経営支援業務に使える4つのツール(DMM、SWOT、バリューカーブ、戦略マップ)による「見える化」を紹介し、それぞれの適用例をケーススタディで解説。ケーススタディのなかでは、それぞれのシーンごとに、クライアントに対して、税理士がどのようにアドバイスしたらいいのかを、適宜「ここでの税理士の役割」として掲げたので、実際にツールを適用してみる際に大いに役立つはずである。
(他の紹介)目次 第1部 激変する税理士の顧客とそのニーズ(変容する税理士の顧客マーケット
関与先が求める新たな税理士サービス)
第2部 税理士に求められる関与先に対する新たな価値提案(税理士の経営支援業務に役立つ4つのツール
税理士に求められる経営助言能力)
第3部 税理士の実体験に基づくケーススタディ(DMMを使った経営改善(DMMの蕎麦屋への活用例)
SWOT分析による現状把握と改革提案(SWOT分析の飲食店への適用例)
バリューカーブを活用して顧客の希望を叶える(バリューカーブの製造業への適用例)
戦略マップで経営戦略を可視化する(戦略マップの製造業への適用例))
(他の紹介)著者紹介 松原 恭司郎
 キュー・エム・コンサルティング有限会社取締役社長。公認会計士、情報処理システム監査技術者。現在、中央大学専門職大学院(国際会計研究科)特任教授、東北福祉大学(総合マネジメント学部)兼任講師を務める。国際会計事務所系コンサルティング会社などを経て1992年に独立。バランス・スコアカードを活用した戦略マネジメントと、戦略マネジメントとしてのS&OPプロセスを2本柱と位置付け講演、研修、アセスメント、コンサルティングを行っている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
堀 泰博
 税理士(東京税理士会町田支部)。明治大学大学院公法学修士。1993年税理士登録。2003年より2007年東京税理士会理事。25年の実務経験になるが、父の跡を継いで税理士登録し、事務所を引き継いだ(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
谷口 誠
 税理士(東京税理士会葛飾支部)。1990年税理士登録。1999年東京税理士会情報システム委員会委員。2003年より2005年東京税理士会葛飾支部副支部長。2003年ITコーディネータ資格取得。2005年より2006年次世代電子商取引推進協議会電子政府・ビジネス連携WG。現在、東京税理士会広報室委員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
近藤 正邦
 税理士(東京税理士会麹町支部)。1993年税理士登録。1995年より東京税理士会ならびに麹町支部において、情報システム委員会を歴任。2001年には、ITコーディネータ資格を取得し、東京税理士会、麹町支部会務における情報化に向けた施策に携わっている。現在、東京税理士会情報システム委員会副委員長。ならびに東京税理士会理事(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
川元 恵
 税理士(東京税理士会北沢支部)。1996年税理士登録。1999年より2003年東京税理士会組織部委員。2003年より2007年東京税理士会理事。2003年ITコーディネータ資格取得。現在、東京税理士会総務部委員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


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