検索結果書誌詳細

蔵書情報

この資料の蔵書に関する統計情報です。現在の所蔵数 在庫数 予約数などを確認できます。

所蔵数 2 在庫数 2 予約数 0

書誌情報

書名

ゆかいな仏教  [正] サンガ新書  

著者名 橋爪 大三郎/著   大澤 真幸/著
出版者 サンガ
出版年月 2013.11


この資料に対する操作

カートに入れる を押すと この資料を 予約する候補として予約カートに追加します。

いますぐ予約する を押すと 認証後この資料をすぐに予約します。

  

この資料に対する操作

電子書籍を読むを押すと 電子図書館に移動しこの資料の電子書籍を読むことができます。


マイ本棚へ追加ログインメモ


資料情報

各蔵書資料に関する詳細情報です。

No. 所蔵館 資料番号 請求記号 配架場所 所蔵棚番号 資料種別 帯出区分 状態 付録 貸出
1 厚別8012931971180/ハ/1図書室3一般図書一般貸出在庫  
2 厚別西8213102752180/ハ/図書室一般図書一般貸出在庫  

関連資料

この資料に関連する資料を 同じ著者 出版年 分類 件名 受賞などの切り口でご紹介します。

2023
2023
007.35 007.35
情報産業 契約 書式(法律用)

書誌詳細

この資料の書誌詳細情報です。

タイトルコード 1008000724789
書誌種別 図書
書名 ゆかいな仏教  [正] サンガ新書  
書名ヨミ ユカイ ナ ブッキョウ 
著者名 橋爪 大三郎/著
著者名ヨミ ハシズメ ダイサブロウ
著者名 大澤 真幸/著
著者名ヨミ オオサワ マサチ
出版者 サンガ
出版年月 2013.11
ページ数 378p
大きさ 18cm
分類記号 180
分類記号 180
ISBN 4-905425-57-1
内容紹介 もともとの仏教は、自分の頭で考え、行動し、道を切り拓いていく、合理的で、前向きで、とても自由な宗教だった! 日本を代表する2人の社会学者が、抜群のコンビネーションで仏教の真実の姿を縦横に論じ合う。
件名 仏教
言語区分 日本語
書評掲載紙 読売新聞

(他の紹介)内容紹介 経済産業省「AI・データの利用に関する契約ガイドライン」の策定に関与した弁護士4名が、日々の実務のなかで叩き上げてきた知見やノウハウをふまえ、データビジネスを推進するうえで重要となる契約類型とその実務上の留意点をコンパクトに解説。
(他の紹介)目次 第1章 データビジネスと契約
第2章 データ利用許諾契約
第3章 ソフトウェア開発・保守契約
第4章 ソフトウェア・ライセンス契約
第5章 クラウドサービス利用契約
第6章 プライバシーポリシー
第7章 プラットフォーム型契約
補章 ハッカソン型契約
(他の紹介)著者紹介 齊藤 友紀
 法律事務所LAB‐01、弁護士。2017年12月から経済産業省「AI・データ契約ガイドライン検討会」委員・同作業部会構成員、2019年5月から同省・IPA「データ利活用検討会」委員、2021年5月から同省「AI原則の実践の在り方に関する検討会」委員等。ほかに、東京大学未来ビジョン研究センター客員研究員、スタートアップ社外役員等。法律事務所経営、UCバークレー大学院(MPP)、パデュー大学大学院(MSc in Economics)、株式会社Preferred Netwoks、株式会社メルカリ等を経て、現職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
内田 誠
 iCraft法律事務所、弁護士・弁理士。2017年12月から経済産業省「AI・データ契約ガイドライン検討会」作業部会構成員、2018年7月から農林水産省「農業分野におけるデータ契約ガイドライン検討会」専門委員、2018年10月から特許庁「知財アクセラレーションプログラム(IPAS)」知財メンター(チームリーダー)、2019年11月から国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)「研究成果に係るデータの取扱いの検討会」委員、2020年8月から経済産業省「AI人材育成のための企業間データ提供促進検討会」委員。日本弁護士連合会知的財産センター委員。岡田春夫綜合法律事務所を経て、現職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
尾城 亮輔
 尾城法律事務所、弁護士。2017年12月から経済産業省「AI・データ契約ガイドライン検討会」作業部会構成員、2018年7月から農林水産省「農業分野におけるデータ契約ガイドライン検討会」専門委員。桃尾・松尾・難波法律事務所、南カリフォルニア大学ロースクール(LL.M.)、Colin Ng&Partners LLP、GVA法律事務所等を経て、現職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
松下 外
 渥美坂井法律事務所・外国法共同事業、弁護士・ニューヨーク州弁護士。2017年12月から経済産業省「AI・データ契約ガイドライン検討会」作業部会構成員、2020年8月から同省「AI人材育成のための企業間データ提供促進検討会」委員。ほかに、国立研究開発法人理化学研究所AIPセンター客員研究員、日本弁護士連合会知的財産センター委員。弁護士法人北浜松法律事務所、Allen&Gledhill LLP、ニューヨーク大学ロースクール(LL.M.in IBRLA)、Hughes Hubbard&Reed LLP等を経て、現職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


内容細目表

前のページへ

本文はここまでです。


ページの終わりです。